これから社食サービスの1つであるオフィスコンビニを導入したいと考えているのであれば、導入する上での注意点を事前に頭に入れておく必要があります。まず第一に挙げられるものとしては、利用可能エリアの範囲が挙げられます。社食サービスのオフィスコンビニを導入するのであれば、サービスが利用できるエリアに注目する必要があります。東京23区内であれば、提供エリアに含まれていることが多いものの、その他のエリアで展開されているかどうかは確かめなければなりません。

自社に見合ったものが見つかったと思っても、提供エリアに入っていなければ、結局は無駄足になります。近年ではリモートワークが増えたことにより、自宅に直接届ける社食サービスも存在するのでも存在するので、提供エリアのチェックは欠かすことができません。そして従業員の健康状態に与える影響を事前に考えましょう。オフィスコンビニがあることで便利になることは間違いありませんが、商品の選び方によっては栄養バランスが偏ってしまったり、当分の過剰摂取につながる等の問題が考えられます。

移動距離が短くなるので、それに伴って消費エネルギーも多少は減少します。高カロリーの食べ物ばかりを購入していれば、肥満や病気のリスクも高まるでしょう。従業員の健康維持を意識した上で、どのようなものを導入するのかを検討することも大切です。実際に導入が決まった場合には、利用ルールをしっかりと周知する必要があります。

持ち帰りの可否が一人当たりの上限個数などのルールを決めた上で、決まりを守って利用できるように準備をしておきましょう。